情報商材で楽して稼ごう！

情報商材では明らかに購入者側をだます場合もあり、注意が必要である。
情報商材はその「方法」を売る以上、ほぼ例外なく返品を受け付けない。



また情報の妥当性・正確性などを理由にクレームを言っても取り合わないことが多い。
情報の販売法や内容に虚偽があるなどで法的な対応を取ることも不可能ではないが、
警察に動いてもらうことは困難であり、裁判など司法を利用するにも膨大な手間がかかり、
現実的には困難である。



また販売者側が突然サイトを閉鎖し連絡が取れなくなる場合があり、
販売者側のモラルが問われることもある。
最近では、情報商材を届ける（本来は情報商材自体は何の係わり合いもない）運輸業者に、
購入者から多数の苦情が殺到するという事態が起こっており、
情報起業家や情報販売に対しては代引契約などを行なわないという運輸業者も増えている。